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ケーブルラック・ダクト・配管・ケーブルの支持点間距離を、電技解釈・内線規程・公共建築工事標準仕様書に基づいて表示します。
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早見表（全部材）
電気設備技術基準の解釈（法令）＋ 内線規程 JEAC 8001 ＋ 公共建築工事標準仕様書（ケーブルラック）より
| 部材 | 水平 | 垂直 | 端部・接続部 |
|---|
※ 「端部・接続部」欄は、管相互の接続部やボックス等への接続箇所付近で追加支持が必要な距離です。
※ 垂直の「6m 以下」は無条件ではありません。下の3つだけが緩和対象で、条件を満たさない場所では表の左側の値になります。
①金属ダクト・バスダクト：取扱者以外の者が出入りできないように措置した場所で垂直に取り付ける場合のみ 6m 以下（一般の場所は垂直も 3m 以下）。
②ケーブル（造営材直付）：接触防護措置を施した場所で垂直に取り付ける場合のみ 6m 以下（それ以外は垂直も 2m 以下）。
③ケーブルラック：配線室等の部分のみ 6m 以下の範囲で各階支持とできる（それ以外は垂直 3m 以下）。
※ レースウェイ・金属管・合成樹脂管・PF管・CD管には、垂直の緩和はありません。
※ ケーブルラックの水平 2m は「鋼製」の値です。アルミ製・ステンレス製等は 1.5m 以下。
※ PF管・CD管の 1m は「露出配管」の値です。隠ぺい配管は 1.5m 以下。水平・垂直では変わりません。
※ ケーブルラックの値は上限です。実際は耐震クラス（S/A/B）・メーカー・積載荷重により、さらに短く設計するのが一般的です。設計図書・メーカーカタログで必ず最終確認してください。
※ 垂直の「6m 以下」は無条件ではありません。下の3つだけが緩和対象で、条件を満たさない場所では表の左側の値になります。
①金属ダクト・バスダクト：取扱者以外の者が出入りできないように措置した場所で垂直に取り付ける場合のみ 6m 以下（一般の場所は垂直も 3m 以下）。
②ケーブル（造営材直付）：接触防護措置を施した場所で垂直に取り付ける場合のみ 6m 以下（それ以外は垂直も 2m 以下）。
③ケーブルラック：配線室等の部分のみ 6m 以下の範囲で各階支持とできる（それ以外は垂直 3m 以下）。
※ レースウェイ・金属管・合成樹脂管・PF管・CD管には、垂直の緩和はありません。
※ ケーブルラックの水平 2m は「鋼製」の値です。アルミ製・ステンレス製等は 1.5m 以下。
※ PF管・CD管の 1m は「露出配管」の値です。隠ぺい配管は 1.5m 以下。水平・垂直では変わりません。
※ ケーブルラックの値は上限です。実際は耐震クラス（S/A/B）・メーカー・積載荷重により、さらに短く設計するのが一般的です。設計図書・メーカーカタログで必ず最終確認してください。
用語の意味
- 支持間隔
- 電線管・ケーブルラック・ケーブルを固定する支持点と支持点の距離の上限値。重力・地震・振動による脱落・たわみを防ぐため、内線規程で部材ごとに上限が定められている。
- 水平支持／垂直支持
- 配管・ラックが水平に走る箇所と、垂直に立ち上げる箇所で支持間隔が異なる。垂直は自重が支持金具に集中するため、水平より短い間隔（密に支持）が求められる部材がある。
- 端部・接続部の追加支持
- 管同士の接続部（カップリング等）・ボックス接続部・方向転換部の近くに、必ず追加の支持点を設ける。接続部は荷重集中・外れ事故が発生しやすい。
- CD管（コンクリート埋設専用管）
- オレンジ色の合成樹脂製可とう管。コンクリート埋設専用で、露出配管・隠ぺい配管（二重天井等）には使用できない。
- PF管（自己消火性可とう管）
- ベージュまたは白色の合成樹脂製可とう管。自己消火性があり、露出・隠ぺい・埋設のいずれでも使用可。
- 金属ダクト
- 幅が 50mm を超え、厚さ 1.2mm 以上 の鉄板で作られた、多数の電線をまとめて収める箱状の配線路。幅 50mm 以下のものは金属線ぴの扱いになり、支持間隔も別。収める電線の断面積の総和は、ダクト内断面積の 20% 以下（制御回路等のみなら 50% 以下）に制限される。
- 金属線ぴの1種と2種（メタルモールとレースウェイ）
- 幅で分かれる。1種＝幅 40mm 未満＝メタルモール（室内のスイッチ・コンセントの配線を隠す細いもの）、2種＝幅 40mm 以上 50mm 以下＝レースウェイ（倉庫・工場の天井で照明器具を吊る角ばったもの）。現場で「レースウェイ」と呼ぶものは 2種。さらに幅 50mm を超えると金属ダクトの扱いになり、支持間隔が 1.5m → 3m に変わる。
- 接触防護措置
- 人が容易に触れられないようにする措置。①屋内 2.3m 以上・屋外 2.5m 以上 の高さに施設する、または②さく・へいを設ける・金属管に収める等。ケーブルの垂直 6m 緩和は、この措置がある場所限定。
- 取扱者以外の者が出入りできないように措置した場所
- 電気の取扱者だけが立ち入れるよう、施錠等で管理された場所。電気室・キュービクル室・機械室など。金属ダクト・バスダクトの垂直 6m 緩和は、この場所限定。一般のテナント内・通路・店舗内は該当しない。
- バスダクト
- 電線の代わりに導体（銅・アルミの板）を絶縁してダクトに収めた幹線用の部材。大電流を流す幹線に使われる。支持間隔の規定は金属ダクトと同じ（3m以下、条件付きで垂直6m以下）。
- ケーブルラック
- 多数のケーブルを並列に敷設するための梯子状の金属架台。支持間隔は材質で変わり、水平は鋼製 2m 以下・その他（アルミ等）1.5m 以下、垂直は 3m 以下（配線室等は 6m 以下で各階支持可）。根拠は公共建築工事標準仕様書で、内線規程・電技解釈には規定が無い。
- 配線室（EPS・電気シャフト）
- 各階を貫いて幹線を立ち上げるための、電気配線専用の縦穴スペース。ケーブルラックの垂直 6m 緩和（各階支持）はこの部分限定。
- 耐震支持
- 地震時の振れ止めとして追加する支持。通常の支持に加えて斜材（ブレース）で躯体と結び、水平力を受け持たせる。A種・B種の区分がある。
関連規程・参考資料
参照版号（ツール作成時点）：内線規程 JEAC 8001-2022年版／電気設備技術基準・解釈（経済産業省・現行版）／関連 JIS（各規格の現行版）。規程は数年ごとに改訂されます。最新版との差異は現場の設計図書・電気主任技術者の判断を優先してください。
内線規程（JEAC 8001）：日本電気協会の民間規程。金属管・合成樹脂管・PF管/CD管・金属線ぴ（レースウェイ）の支持間隔を規定。法令より厳しめの推奨値を示すことがあります（例：PF管・CD管は法令 1.5m 以下に対し「1m 以下とするのがよい」）。
公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編・国土交通省）：ケーブルラックの支持間隔の根拠はこれ（2.10.1）。ケーブルラックは電技解釈・内線規程には支持間隔の規定が無く、民間工事でも本仕様書に準拠するのが慣行です。
電気設備技術基準の解釈 第159〜164条：金属管工事・合成樹脂管工事・ケーブル工事・ケーブルラック工事の基本要件。
建築設備耐震設計・施工指針（日本建築センター）：耐震支持（A種・B種）の設計基準。本表の値とは別に耐震支持間隔が追加で必要。
SHASE-S 010（空気調和・衛生工学会・設備配管系の耐震支持マニュアル）：配管系の耐震支持設計の参考資料。
メーカーカタログ（未来工業・ネグロス電工・パナソニック 等）：ケーブルラック・電線管の推奨支持間隔・許容荷重。最終選定時に必ず参照する。
使用上の注意
- 本表は 内線規程（JEAC 8001）に準拠した代表値です。
- 現場条件（重量物の搭載・振動・温度変化・耐震）により、規程値より 短い間隔 で支持することが望まれる場合があります。
- ケーブルラックの積載荷重・耐震支持は別途 メーカー基準・耐震設計指針 に従ってください。
- CD管は 隠ぺい配管専用（コンクリート埋込等）で、露出配管には使用できません。
- 屋外・湿気のある場所・可燃性雰囲気では、各部材の使用可否も合わせて確認してください。
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